PwCコンサルティングの特徴・強み・社風・中途採用の対策も解説！

PwCコンサルティングは、世界151か国36万4千人以上のスタッフを擁するPwCのメンバーファームです。PwCコンサルティングは、ビジネスコンサルティング・ITソリューションコンサルティング・ストラテジーといった専門的なサービスを提供しています。外資系総合コンサルティングファームならではの強みを持っており、転職先として人気の企業です。

この記事では、PwCコンサルティングの特徴や強み（魅力）、社風、中途選考フローや面接回数などを解説します。PwCコンサルティングへの転職を希望している方は、ぜひ企業分析にお役立てください。

PwCコンサルティングと他ファームの大きな違いは、PwCコンサルティングでは領域の異なる専門家がチームを作り、クライアントに価値を提供していることです。チームメンバー同士がコミュニケーションを取りやすい環境となっていて、互いの専門的な知見・経験を生かして協業できます。

以下では、PwCコンサルティングの特徴・強みを解説します。

PwCには、世界151か国36万4千人以上のスタッフで構成される「PwCグローバルネットワーク」があります。PwCグローバルネットワークから得られた各国の情報や潮流を活用できる点が、PwCコンサルティングの強みです。

PwCグローバルネットワークを構成するPwCメンバーは、世界共通のプラットフォーム上で専門分野の知識・経験を共有しています。PwCコンサルティングはプラットフォームに蓄積されたさまざまなリソースを活用し、クライアント企業に価値の高いソリューションを提供することが可能です。

また、PwCの日本におけるメンバーファームであるPwC Japanグループには、税理士法人・弁護士法人・監査法人などさまざまな関連企業が存在します。PwCコンサルティングもPwC Japanグループの法人であり、グループの企業と協業して幅広いサービスを提供できます。

PwCコンサルティングはPwCグローバルネットワークを通じて、世界各国のメンバーファームとともに幅広いプロジェクトに携われます。日本企業の海外進出について戦略立案・実行支援をしたり、外資系企業の日本展開支援をしたりするのがプロジェクトの例です。

クロスボーダー案件を進めるには日本の業界知識だけでは不十分であり、現地の商習慣や法律を把握する必要があります。PwCグローバルネットワークを活用すれば分からない領域についてナレッジが得られるため、クライアントに効果的なサポートを提供可能です。

また、PwCコンサルティングでは若手社員の自主性を重要視していて、若手社員が担当領域を増やせる環境が作られています。入社間もない社員であってもグローバルなプロジェクトに携わり、経験・知識を積んで成長できるでしょう。

PwCコンサルティングはBXT（Business eXperience Technology）やオーナーズアジェンダなど独自のフレームワークを保有しています。クライアントが抱える課題に対して最適な提案や解決方法を策定・実行できることが強みです。

BXTは「ビジネスに対するナレッジ」「価値創造のアイデア」「テクノロジーの知識・ノウハウ」を融合させた、ビジネス変革のためのアプローチです。3つの視点を常に持つことで複雑な課題にも解決策や事業戦略を素早く提案でき、クライアントの変革を支援できます。

もう1つのオーナーズアジェンダは、ファミリービジネスを営む企業向けのフレームワークです。経営者ファミリーとビジネスにおけるさまざまな課題について、最適な解決策を提案できます。

PwC Japanグループには業種や業界別に各分野のプロフェッショナルが連携する「コラボレーション」という文化があります。

組織横断でのコラボレーションによってプロジェクトを進める体制ができていて、新卒・中途ともに職種ごとに特定の分野で専門性を高められることが魅力です。

近年、クライアントが抱える課題は複雑化しており、コンサルティング業務では幅広い領域の知見が求められるようになっています。PwCコンサルティングで働くことで、コラボレーションによって専門家の協力を得ながら専門領域のスキルを磨けます。

PwC Japanグループは教育制度やキャリア支援制度が整っていて、仕事に役立つスキルや知識の習得、キャリア形成に向けた学習が行えます。

例として、新卒向けの教育制度を2つ紹介します。

・内定時研修

・新人研修

また、中途採用の方はCore Consulting Skills Academy（CCSA）という研修プログラムを受けられます。CCSAは基本的・実践的なスキルや思考法を学べる場で、コンサル未経験の方も短期スキルアップができる内容です。

PwCコンサルティングには上下関係や役職といった立場を意識せず、フラットなコミュニケーションを取れる文化があります。多くの人と仕事のディスカッションができ、同僚との相互フィードバックも活発です。

また、挑戦する人を前向きに後押ししてくれる社風があることも特徴です。若手社員であっても挑戦したい内容や将来のビジョンを主張すれば、個人の強みやキャリアに合ったプロジェクトに参画できる可能性があります。

PwCコンサルティングは自己実現がしやすく、高いモチベーションで働ける企業です。

PwCコンサルティングは多様な人材が働けるように、以下のように福利厚生・ライフサポートが充実しています。

・休暇制度

・柔軟な働き方ができる各種制度

・育児サポート

他にも健康維持のサポートや確定拠出年金制度、公認会計士企業年金基金などがあり、豊かに働ける環境が構築されています。

PwCは多様な人材が能力を発揮できるよう、ダイバーシティに先進的に取り組んでいます。

さらに、人材がお互いの個性や考え方を尊重し、違いを認め合いながら活躍する「インクルージョン」にも取り組んでいる点が特徴です。PwCにおけるダイバーシティ＆インクルージョンの取り組みとしては、下記の例が挙げられます。

PwCコンサルティングで働くことで自身の能力を発揮できるとともに、多様性を尊重する国際的な感覚が身につきます。

PwCが発表した2023会計年度の業績によると、PwCグローバルネットワークの営業総収益は過去最高の531億米ドルを達成しました。2022年度の503億米ドルに対して、約5.6％の増加となっています。

PwCの収益は全世界的に増加している状況です。「アシュアランス」「アドバイザリー」「税務および法務サービス（TLS）」の各事業部門で高収益を実現していて、PwCが展開する各サービスの需要は高まっています。

また、PwC Japanグループの業務収益も成長を続けており、2023年には2,506億円に達しました。PwC Japanグループの業務収益は直近10年で右肩上がりとなっていて、将来の展望も明るいと言えるでしょう。

PwC Japanグループの業務収益で特に増収が著しい事業が、コンサルティング・ディールアドバイザリーです。日本企業の多くは事業継続・承継やDXシステム導入などの経営課題を抱えており、コンサルティングサービスには高い需要があります。

出典：PwC Japanグループ「PwCが2023会計年度の業績を発表 営業総収益は過去最高の531億米ドル」

出典：PwC Japanグループ「02 Facts & Figures ―― 数字で見るPwC Japan」

PwCコンサルティングは個々人の違いを尊重する「やさしさ」を重視していて、比較的穏やかな社風であると言われています。

以下では、PwCコンサルティングの社風を3つのポイントに分けて解説します。

PwCコンサルティングは個人の自由を尊重しており、社員同士がコミュニケーションを取りやすい風通しの良い社風です。社員同士は上司・部下といった立場の違いを意識せずに自由な意見交換ができて、新しいアイデアの創出につなげられます。

パートナーの裁量に依存しないプロジェクトアサインが行われることも、PwCコンサルティングの特徴的な社風です。コンサルティング業界は、パートナーがメンバーを囲い込んでプロジェクトアサインをするケースが少なくありません。

PwCコンサルティングではパートナーによる特定メンバーの囲い込みが原則禁止されているため、社員はさまざまなプロジェクトに参画する機会を得られます。

PwCコンサルティングには、課題解決に向けて業界横断型で取り組む社風があります。縦割り型の組織ではなく、各分野の専門家が業種・業界を超えてチームを作ってクライアントをサポートできることが魅力です。

クライアントが抱える複雑かつ多様な課題は、1つの領域に特化した専門家では適切な提案や解決策の実行ができません。

PwCコンサルティングはグループ会社との連携やPwCグローバルネットワークを活用することで、課題解決に必要な専門家の協力を素早く得られます。

PwCコンサルティングは社員が挑戦する気持ちや知的好奇心を持つことを重要視していて、勉強熱心な人が自分自身を磨ける社風です。

もともとPwCは組織内の垣根が低く、他部門とナレッジシェアリングをする機会が多くあります。研修制度の1つとしてナレッジシェアリング会も開催されていて、さまざまな知識・ノウハウを学ぶことが可能です。

また、PwCグローバルネットワークを通じて海外のメンバーとの交流もできて、国内にいながら国際的な感覚や最先端のアイデア・イノベーションに触れられます。

PwCコンサルティングでは、新卒向けに1年を通して採用・インターンシップを開催しており、中途社員も募集が行われています。

PwCコンサルティングの中途採用における選考フローは、基本的に下記の流れです。

面接回数は3回であることがほとんどです。応募する職種によってはケース面接が2回行われるなど、面接回数が多くなるケースもあります。

PwCコンサルティングの中途採用での転職難易度は、2つの理由によって高いと言えます。

・1次面接の質疑応答の難易度が高い

・2次面接のケース面接やフェルミ推定が難しい

PwCコンサルティングの中途選考を通過するには、採用に向けた選考対策を行う必要があります。

PwCコンサルティングの中途選考では、過去の職務経験がPwCでどのように生かせるかを、具体的に説明することが大切です。

また、1次面接では志望動機と組織に対するフィット感を評価するための質問がメインとなり、2次面接ではコンサルタントの資質・適正が見られます。

PwCの中途採用では、下記の3点を押さえて選考対策を行いましょう。

1次面接で聞かれる質問に具体的な回答ができるように、下記のようなやり方で自己分析を行います。

・職務経歴の棚卸をする

・スキルや資格と応募ポジションを紐付ける

・自分史を作成する

自己分析では弱み・欠点の分析も重要です。自分の弱みを知ることで、改善のために必要な努力も把握できます。

PwCコンサルティングが求める人物像・スキルセットや、応募ポジションの職務を正しく把握するには、企業分析が欠かせません。

企業分析では以下の点を調べて、PwCコンサルティングの事業・価値観を理解していることや、入職後に自分が活躍できるイメージを伝えられるようにしましょう。

企業分析で調べるべき内容は、PwC Japanグループ・PwCコンサルティングのWebサイトやSNSに掲載されています。メディアの報道記事や情報サイトの情報・口コミも参考にするとよいでしょう。

PwCコンサルティングの中途選考では、一部の部門でケース面接・フェルミ推定が出題される場合があります。

まずケース面接とは、出題された課題に対し、制限時間内に適切な施策を回答する面接方法です。一方のフェルミ推定とは、実際には調査が難しい規模や数量を、保有する知識と論理的思考力を用いて推定する面接方法を指します。

ケース面接・フェルミ推定で出題される問題は、下記のような内容です。

ケース面接もフェルミ推定も出題される問題のパターンはある程度決まっています。対策としては例題を繰り返し解き、ケース面接・フェルミ推定に慣れることがおすすめです。

PwCコンサルティングは、世界151か国36万4千人以上のスタッフで構成される「PwCグローバルネットワーク」を擁するPwCのメンバーファームです。PwCの強力なグローバルネットワークにより、グループの企業と協業して幅広いサービスを提供できるのが強みです。

PwCグローバルネットワークを通じて世界各国の幅広いプロジェクトに携われるため、入社間もない社員でもグローバルかつ専門的な経験・知識を積んでいけます。PwCコンサルティングへの転職を考えている方は、特徴や強み、社風を理解した上で選考対策をしましょう。