KPMGコンサルティングの平均年収は？給与体系や評価制度も解説！

KPMGコンサルティングは非上場企業であるため、現在平均年収は公開されていません。あくまでも目安ではありますが、KPMGコンサルティングの平均年収は約660万～2,000万円とされており、職位・勤続年数・実績といったさまざまな要素により異なります。KPMGコンサルティングへの就職・転職を考えている方の中には、平均年収や新卒の初任給、中途の平均年収などが気になる方もいるでしょう。

この記事では、職位や勤続年数、年齢別の平均年収、新卒・中途の平均年収などを紹介します。KPMGコンサルティングの年収に関する情報が知りたい方は、ぜひご覧ください。

KPMGコンサルティングの平均年収は、約660万～2,000万円です。1,300万円以上の幅があるのは、役職による影響です。若手アナリストからベテランのパートナーまで、幅広い役職・キャリアステージの異なる多様な社員が働いていることが読み取れ、入社後も、スキルアップに応じた適切な報酬が見込まれるでしょう。

また、会社全体で見た時の年収の平均値は約1,330万円です。この金額は、サービス業界やコンサルティングファームの平均年収と比べて非常に高水準となっています。KPMGコンサルティングの平均年収が高いのは、オランダを本拠地とする外資系企業であることや国際的にも有名な大手企業であることに起因します。

KPMGコンサルティングの強みと特徴｜業績・社風・選考のポイント

KPMGコンサルティングの役職別の年収イメージを表にまとめました。目安となる年次についても記載しているので、参考にしてください。

KPMGコンサルティングをはじめとしたコンサル会社では、実力に応じて役職や給与が決まる傾向にあります。そのため「年次」はあくまでも目安で、職位が上がるほど報酬も上がるものと考えましょう。

とはいえ、新入社員がいきなり上の職位に付くわけでもありません。コンサルタントとしての経験と実績は、上の職位を目指すために欠かせません。

つまり、この表での「年次」とは、「○年間働いたら、この職位になってこのくらいの給料をもらえる」ではなく、「○年間でこの職位にまで上がる人が多いため、このくらいの給料がもらえる」という指標になります。

また、同じ職位でも200万円ほどの幅があるのは、個人の能力や実績によって年収に差が生まれるためです。職位が同じであるからといって全員が同じ給料ということはなく、個々の頑張りや働きを適正に評価・反映してくれる仕組みが整っていることが読み取れるでしょう。

あくまでも目安ではありますが、年齢別の平均年収についても表で確認しましょう。基本的には、年齢が上がるごとに平均年収も上がる傾向にあります。

年齢が上がるごとに平均年収が増えているのは、勤続年数の経過に伴って実力と経験が蓄積され、職位が上がる人が多いためです。

KPMGコンサルティングに限らず、コンサル業界は「実力主義」が大半であると言われています。昔ながらの給与制度である「年功序列」といった考え方はないでしょう。

もちろん月々の給料だけでなく、ボーナスも評価・査定結果次第で額面が大きく変わってきます。実力さえあれば、表の数字を大きく超える年収を得ることも可能でしょう。

KPMGコンサルティングは、在籍年数が長くなれば自然と年収も高くなる「細く長い成長」を目指すのではなく、「実力に見合った適切な評価」を求める人におすすめです。

KPMGコンサルティングの2024年時点の募集要項・選考フローによると、新卒の年収情報は下記の通りです。

出典：KPMG「新卒採用募集要項（国内大卒・海外大卒）」

KPMGコンサルティングでは学卒（学士）・大学院（修士・博士）ともに、標準年収額が500万円を大きく超えています。なお、上記の金額は、1か月あたり50時間相当分の固定残業手当を含んだものです。

新卒の賞与については「業績賞与」となっており、KPMGコンサルティングという組織としての業績に応じて支給額が決定される仕組みです。

また、年に1回の定期昇給がある点も嬉しいポイントです。実力主義の傾向が強いコンサルティング業の会社でありながら、継続年数の経過に応じた一定の給与アップも見込めます。

KPMGコンサルティングに中途入社した場合の平均年収は、一概には決められないのが現状です。なぜなら、中途入社の場合は経験やスキルに応じて異なる部署・異なる立場での活躍が求められるためです。

KPMGコンサルティングの求人情報を確認しても、「経験、能力を考慮の上、当社の報酬規定による」と明記されており具体的な金額の目安について読み取ることはできません。

転職前にどのような仕事についていたかも考慮されながら「職位」が決定し、職位に合った給与からスタートする流れとなります。KPMGコンサルティングへ入社後に得た経験やスキルで職位がステップアップする点は、新卒採用と変わりません。

未経験からコンサル業界への転職というケースでも、コンサルティングと親和性の高い業務の経験者であれば、ある程度の安定した年収が期待できるでしょう。

KPMGコンサルティングの中途採用の難易度を解説！会社情報・採用情報も

KPMGコンサルティングの年収について客観的に判断するために、競合他社の平均年収と比べ、傾向を読み取っていきましょう。

KPMGコンサルティングとそのほかコンサル業界BIG4の平均年収を比較した表は下記の通りです。

コンサル業界の「BIG4」とは、会計監査や経営コンサルティング・M&Aアドバイザーといった法人向けサービスを提供する世界規模の外資系総合コンサルタント4社の総称です。「世界4大監査法人」とも呼ばれ、各国の金融に大きな影響力を持ち、広範なネットワークと高い資本力で安定的な事業を営んでいます。

コンサル業界の年収は、一般企業と比べて高い水準を推移していますが、BIG4はその中でも高い年収を誇ります。

KPMGコンサルティングは、アナリストランクのスタート年収でもまとまった金額がもらえることから、平均年収の最低値が他3社と比べて高めになっています。一方、上限値は2,000万円とPwCコンサルティングの半分にとどまっており、トップクラスの役職にまで昇り詰めた人にとっては、少々物足りなさを感じる可能性があります。

それでも、実績を正しく評価する制度が整っている点や昇進チャンスの多さなど、KPMGコンサルティングは働きやすさという点で居心地の良いファームだと言えるでしょう。

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外資系企業の給与制度は日本企業とは大きく異なり、月給制ではなく年俸制を採用しているケースが多く見られます。年俸制では「あらかじめ決められた年収÷12か月＝月々の支給額」という計算で、毎月の収入が算出できます。一方、月給制は毎月の給与額を決められるため、業績不振によりボーナスの増減などで1年の収入が変動する場合があります。

KPMGコンサルティングの給与制度は、月給制か年俸制なのか公表されていません。外資系コンサル業であり世界各国で事業を展開していることを考えると、国ごとのメジャーな給与形態に合わせるのではなく、一律で年俸制を採用しているものと推察されます。

年収の内訳は「基本給（残業代を含む）＋賞与（年1回）」だと言われています。ポイントは裁量労働制が採用されている点で、基本給には50時間分のみなし残業代が含まれています。

「裁量労働制」では、あらかじめ定めた時間を働いたものとみなして賃金を支払う制度です。残業時間が50時間未満でも50時間を超えた場合でも、法定労働時間以内であれば給料に変化はありません。

日本の労働基準法に慣れた人からすると「残業しても給与が発生しないなんて」と思うかもしれませんが、裁量労働制はワーク・ライフ・バランスの向上と生産性の向上を目的とした制度です。仕事を効率的に終わらせ勉強時間を確保するなど、時間を有効活用できます。

次に、役職（職位）ごとの評価制度について解説します。各職位の役割・業務内容を理解しながら、年収を大きく左右する昇格のポイントを確認しましょう。

KPMGコンサルティングでは、評価が給与に大きな影響を与えますが、役職ごとに求められる内容・査定ポイントが異なります。効率よくステップアップするためには、各職位で求められるスキルを正しく理解し、自分を磨いていくことが大切です。

賞与（ボーナス）は基本給の1か月～1.5か月分で、年1回支給されます。また、KPMGコンサルティングの査定は、年2回です。査定は年に1回としている企業が多い中、年に2回では単純にキャリアアップのチャンスが倍あるということになります。

KPMGコンサルティングの査定で評価がSランク以上と判断された場合は、年収が5％昇給すると言われています。しかし、Sランク以上の評価を得るには、通常範囲の業務をこなすだけでは非常に難しいでしょう。

たとえば、ビジネスアナリストからシニアコンサルタントまでの役職であれば、新規案件を獲得できるような働きや結果、マネージャー以上の職位では難易度が高い案件を成功させるなどプラスアルファの実績が求められます。

しかし、プロジェクトの成果や実績が評価されれば昇給のチャンスがあるということなので、実績や成果によっては平均よりも大幅に高い収入を得られる可能性があります。

役職や取り扱っているプロジェクトの業種にもよりますが、KPMGコンサルティングの平均残業時間は20時間前後です。基本的には、シニアコンサルタント以外の職位では給与に50時間分の固定残業手当が含まれています。

KPMGコンサルティングをはじめとしたコンサル会社ではプロジェクトによって残業時間が大きく変動するため、ある程度の残業は避けられない場合もあります。

ただ、月20時間前後の残業時間は1日1時間程度の残業となるため、仕事とプライベートを無理なく両立できる残業時間の範囲と言えるでしょう。

KPMGコンサルティングは所定労働時間が8時間ではなく7時間が標準とされており、フレックスタイム制度を導入しているため個々の自由度が高く働きやすいのが特徴です。1時間の残業があっても、8時間労働となるため気持ち的には余裕を持って作業に取り組みやすいでしょう。

KPMGコンサルティングでは、フレックスタイム制度のほか、リモートワーク制度、労働条件を柔軟に調整できるFWP制度、最長1年間の休業が可能な休暇などを導入しています。職場環境の整備や効率的な働き方を促進し、残業時間を削減するための取り組みを積極的に行っている企業と言えるでしょう。

KPMGコンサルティングの残業時間｜働き方改革や激務を乗り越える方法

多くのコンサルティングファームではケース面接・フェルミ推定が実施されており、転職活動における重要な対策項目です。KPMGコンサルティングへの転職でもケース面接が問われることもあるため、しっかりと対策した上で転職活動を進めることが大切です。

KPMGコンサルティングの中途面接を突破するための対策方法を解説

ケース面接とフェルミ推定の特徴、違いは下記の通りです。

・ケース面接

・フェルミ推定

ケース面接では、10分～20分程度の考える時間が与えられます。時間内に自分の考えをまとめ、面接官に対してプレゼン形式で発表・議論を交えながら考えをブラッシュアップさせるところまでを含みます。

フェルミ推定とは、実際に調査して求めることが難しい数を論理的に概算するテストです。答えだけでなく、なぜその計算に至ったのか面接官に説明するまでを含みます。

ケース面接・フェルミ推定において、面接官が見るポイントは下記の通りです。

一見すると難しそうなケース面接・フェルミ推定ですが、過去問や例題を解くほか本で思考力を鍛える・転職エージェントを活用するといった方法で対策が可能です。それぞれの問題が出される目的や見られるポイントを理解し、自信を持った回答ができるよう繰り返しトレーニングすることが大切です。

KPMGコンサルティングの平均年収は、約660万～2,000万円です。職位はビジネスアナリストからパートナーまであり、職位が上がるほど報酬も上がる傾向にあります。賞与（ボーナス）は基本給の1か月～1.5か月分で、査定は年2回あるのでプロジェクトの成果や実績次第では平均よりも高い収入を得られるでしょう。

KPMGコンサルティングへの転職では、多くのコンサルティングファーム同様にケース面接・フェルミ推定が実施される可能性があります。ケース面接・フェルミ推定は論理性やコミュニケーション能力、他者の意見を汲み取る姿勢などが見られるので、過去問や例題を解くほか、転職エージェントを利用してより実践的な面接対策を行うのも効果的です。